入学案内-学費サポート

学費サポート

校納金

入学金

 30万円(全学科共通)

授業料等(年間)

学科 授業料 施設維持費 授業充実費 合計
理学療法科 98万円 6万円 6万円 110万円
介護福祉科 51万円 6万円 6万円 63万円
スポーツ柔整科・柔道整復科 98万円 6万円 6万円 110万円
スポーツ鍼灸科・健康鍼灸科 98万円 6万円 6万円 110万円
整体セラピスト科 44万円 6万円 6万円 56万円

すでに納入した校納金は原則返還いたしません。ただし、平成30年3月31日までに入学辞退の申し出があった場合、校納金のうち授業料、施設維持費、授業充実費、預り金を全額返還します。なお、出願時の選考料及び入学手続き時の入学金は返還いたしませんので、ご了承ください。

 

預り金

教材・教本・ウエア・検定費・国家試験受験料等の代金として、入学時に預り金をいただいております。
卒業時に実費精算し、返金いたします。

学科 1年次 2年次 3年次
理学療法科 20万円 15万円 15万円
介護福祉科 15万円 12万円
スポーツ柔整科・柔道整復科 15万円 10万円 5万円
スポーツ鍼灸科・健康鍼灸科 15万円 10万円 5万円
整体セラピスト科 12万円

奨学金

下記の奨学金制度を利用することが出来ます。詳細は各制度の機関にお問い合わせください。

日本学生支援機構 奨学金(対象:専門課程のみ)

第一種(無利息) 第二種(利息あり、利息上限3%)
貸与月額 自宅通学 :30,000円又は53,000円
自宅外通学:30,000円又は60,000円
30,000円、50,000円、80,000円、100,000円、120,000円から選択
申込み 高校生の方【予約採用】高校在学中に予約申込ができます。
社会人の方【在学採用】入学後に本校で行われる説明会でお申込みください。

地方自治体 奨学金

現住所を管轄する都道府県、市町村で独自の奨学金制度を行っている場合があります。
例:長崎県育英会奨学金【お問合せ】長崎県育英会 tel:095-824-1111

学費分割納入制度

入学手続き後に申請が必要となります。
下記金額はあくまでも目安です。若干異なる場合がありますのでご了承ください。

例:月々分割で納入

※1・・・授業料、施設維持費、授業充実費、2・3年次の預り金が対象になります。

※2・・・月々の納入額の目安は、「分割納入可能な費用」の合計を1年次は11回、2、3年次は12回で分割し、端数を0.5万円単位で繰り上げて計算した

ものです。各年次の最終納入回に端数を調整した金額を納入していただきます。
例)介護福祉科の場合
1年次:1~10回目:6万円、11回目:3万円
2年次:1~11回目:6.5万円、12回目:3.5万円

※3・・・返還月額は人的保証で利率1%の場合です。(利率は社会情勢により変動します)

 

その他分割例

● ボーナス等を利用して、夏と冬に2分割で納入
● 国からの給付金を利用して、4分割で納入

授業科減免制度

詳しくは「平成30年度募集要項」をご覧ください。

部活動特待生制度

減免額
対象学科

●理学療法科
●スポーツ鍼灸科
●健康鍼灸科

申請条件

1)部活動(運動部)に所属し全国または九州大会につながる県大会にて、ベスト8以上の成績を収めている方
2)所属クラブの顧問または監督から部活動での成績や取り組みなどについて推薦を受けられる方

一人暮らしサポート制度

減免額

※入学後、一人暮らしの状況を確認の上、減免の有無を確定いたしますので、2年次授業料からの減免となります。

対象校

長崎校、佐世保校

申請条件

本校進学のために長崎県外もしくは県内離島から新たに住居を移し、一人暮らしをする方

ダブルスクール制度

本校では、2学科を併修することで、ダブルライセンスまたはトリプルライセンスの取得が目指せます。
入学金免除や授業料減免、重複する科目の履修免除など、併修しやすい環境を整えています。


例:

アルバイト紹介制度

自力進学をサポート

働きながら通学したい学生には、本校が医療機関や整骨院、スポーツジムなど専門分野でのアルバイト先を紹介。
目指す業界の仕事に在学中から携わることで、学習意欲も高まり、実際の就職につながるケースもあります。

経済的支援を目的とする減免制度

対象者 経済的理由により、授業料の納付が困難であると思われ、かつ勉学に対する意欲がある学生のうち、
以下(1)~(4)のいずれかに該当する方。
(1)生活保護世帯の学生(世帯年収約250万円未満程度)
(2)市町村民税所得割非課税世帯の学生(世帯年収約270万円未満程度)
(3)所得税非課税世帯の学生(世帯年収約330万円未満程度)
(4)保護者等の倒産、失業などにより家計の急変した世帯の学生
 ※年収額は目安であり、家族構成や居住地によって変更があります。
減免内容
減免詳細
(最大額)

※ 1年ごとに経済状況等についての申請が必要となります
選考方法 書類審査・面接

「専門実践教育訓練給付金」制度

専門実践教育訓練給付金とは

働く人の能力開発やキャリアアップの支援を目的として、受講費用の一部を給付する制度。
厚生労働大臣の指定する専門実践教育訓練を受講する際に、教育訓練経費の40%相当(年間上限32万円)が支給されます。
さらに受講修了後、指定の資格等を取得し受講修了後1年以内に一般被保険者として雇用された場合、教育訓練経費の20%が追加で支給されます。

給付対象者

初めて受給する場合 受講開始日前までに通算2年以上の雇用保険の被保険者期間を有し、在職中または離職後(一般被保険者資格を喪失して)1年以内の方
2回目以降として受給する場合 前回の受講開始日から次の専門実践教育訓練の受講開始日前までに、通算して10年以上の雇用保険の被保険者期間を有している方

給付金対象チェック

受給の流れ

さらに教育訓練支給付金があります

支給対象者

初めて専門実践教育訓練(通信制、夜間制を除く)を受講する方で、受講開始時に45歳未満など一定の要件を満たす方が、訓練期間中、失業状態にある場合に支援。

支給額

当該訓練受講中の基本手当の支給が受けられない期間について、基本手当の日額と同様に計算して得た額に50%の割合を乗じて得た額に、2ヶ月ごとに失業の認定を受けた日数を乗じて得た額を支給します。

高等職業訓練促進給付金

母子家庭のお母さん、父子家庭のお父さん

母子家庭の母又は父子家庭の父の職業を支援するため、専門的な資格取得を目的とし、1年以上養成機関で修業する場合に給付金を支給し、生活費の負担軽減を行うものです。

対象者

20歳未満の児童を養育している父子家庭の父又は母子家庭の母で、下記(1)~(4)の要件を満たしている方
(1)児童扶養手当の支給を受けているか、同様の所得水準である方
(2)養成機関で1年以上のカリキュラムを修業し、資格取得が見込まれる方
(3)仕事又は育児と、修業の両立が困難である方
(4)過去に高等技能訓練促進費を受給したことがない方、同様の給付金を受給したことがない方

支給額
支給期間

修業期間の全期間(上限3年)

対象資格

介護福祉士、柔道整復師、はり師、きゅう師
※対象資格は市町によって異なります。

申請等

お住まいの市町福祉事務所の相談窓口(母子自立支援員)へご相談ください。
町(長与町、時津町、東彼杵町、川棚町、波佐見町、佐々町、新上五島町)にお住いの方は県の福祉事務所の相談窓口へご相談下さい。

社会医療法人春回会 介護福祉育成奨学資金

対象者

介護福祉士養成施設に入学し、修学後、社会医療法人春回会の井上病院、長崎北病院及び出島病院(以下「病院」と云う)に勤務しようとする者。

支給額
返還免除

介護福祉士資格取得後、5年以上在職し、かつ勤務成績が良好と認められる方は貸付金が返還免除されます。

病院 井上病院:〒850-0045 長崎県長崎市宝町6-12
長崎北病院:〒851-2103 長崎県西彼杵郡時津町元村郷800
出島病院:〒850-0862 長崎県長崎市出島町12-23

セディナ学費ローン